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広範囲な「ＥＭＣ（電磁両立性）・ノイズ対策」業界について、事業・技術開発・主要製品動向などを踏まえながら、ＥＭＣ・ノイズ対策主要製品市場及び対策技術をまとめる。〔「ＥＭＣ・ノイズ対策業界の実態と将来展望」の改題，巻次を継承〕

明治9年?14年刊行、転換期の神道界を俯瞰する神道事務局機関紙を復刻!　『開知新聞』は神官教導職の中核として明治8年3月に創設された神道事務局の機関紙で、明治9年弘道社から発行された。全国の神道諸派を結集、総括する役割をもって、全国の神社で購読されたと考えられる。当紙は明治13年より本格化した祭神論争の決着、明治14年の神道大会議を経て廃刊に至った。神道事務局からの報告、神官の任免記事をはじめ、全国の神社に関するニュース、各地の神官からの投稿や国内外の時事ニュースなどが掲載されている。

東京国立博物館が、明治10年の時点で所蔵していた幕府旧蔵の稀書珍籍の詳細な解説。（国語・国文学図書総目録より）

※この商品は固定レイアウトで作成されており、タブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。2015年度の電子書籍市場規模は1,584億円と推計され、2014年度の1,266億円から318億円増加。電子雑誌市場規模は242億円と推計され、電子書籍と電子雑誌を合わせた電子出版市場は1,826億円となり、市場は順調に拡大している。今年度から急成長しているマンガアプリ関連の広告市場に関する市場規模を算出している。電子書籍市場は引き続き電子コミックが好調で市場を牽引している。電子雑誌を中心とした月額定額制の読み放題サービスの利用者も順調に成長しており、今後Amazon Unlimitedなどのサービス開始によりさらに成長してくことが見込まれる。また、複数の無料マンガアプリが1000万ダウンロードを超えるなど、新たなビジネスモデルも急速に成長し始めている。本調査報告書は、このような電子書籍市場について、市場規模分析や各関連プレイヤーの動向、国内及びアメリカの電子書籍分野で理解すべき最新動向、ユーザーの電子書籍の利用動向など多角的に分析している。今年度のユーザー調査では、従来のPCでのインターネットユーザへの調査およびスマートフォンユーザーに特化した調査のふたつを実施している。この一冊で電子書籍ビジネスを網羅的に理解できる調査報告書である。なお本調査報告書は、電子書籍販売ストア、取次、出版社への取材、ユーザーへのアンケート調査等をまとめたものである。本調査報告書は電子書籍ビジネス黎明期の2003年に第1号目を発行し、今年で14年目を迎える。

※この商品は固定レイアウトで作成されており、タブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。2015年度は世界最大手Netflixの参入や、Amazonによるプライム会員向け映像配信サービス「プライム・ビデオ」の開始など大きな動きがありました。一方で、事業提携を含めた各社の取り組みも活発化しています。民放テレビ5局は見逃し番組配信ポータルサイト「TVer」を開始し、テレビ朝日とサイバーエージェントによる無料ネットテレビ局「AbemaTV」開局など新しいサービスが開始されています。このように動画配信ビジネス市場全体が盛り上がりを見せており、今後動画配信ビジネスが本格的に拡大することが予想されます。本調査報告書では、動画配信ビジネスに関して、その最新概況や業界構造、ビジネスモデルや収益モデルなどについて徹底分析するほか、国内・海外の注目すべき事業者の概要と戦略をそれぞれ解説し、今後の動画配信ビジネスを展望しています。■本書のポイント1. 最新概況や業界構造、ビジネスモデル、収益モデルなどについて徹底分析2. 45の国内・海外の注目すべき動画配信サービスの概要も個票形式で紹介3. 「有料動画配信サービスの利用率と非利用者の意向調査」と「有料動画配信サービス利用者の利用状況調査」を掲載4. 利用動向調査データ結果の集計結果（Excel形式データ）を収録

※この商品は固定レイアウトで作成されており、タブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。本書は、活発化する動画配信ビジネスに関して、第1章で歴史や最新概況、業界構造・ビジネス構造などについて徹底分析するほか、第2章では、国内・海外の注目すべき46の動画配信サービスの概要を個票形式で紹介する。また、インターネットユーザーの有料の動画配信サービスに対する意向や、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態を明らかにしている。単純集計だけではなく、「料金体系別」「性年代別」「視聴環境別」などのクロス軸に基づくExcelの数表とグラフも提供している。

本書は、明治44年(1911年)、明治の監獄法典としての体系を実務的に集成した大書である。すなわち本書の特色は、監獄の実務的取扱項目を類別した事務分掌別の目次と、規程・通牒を発した編年別目次に大別して構成されていることにより理解できよう。それは索引としての役割を果たすと共に、明治の刑法・治罪法と対比し、直結・交錯した刑執行上の関連事項が詳細に網羅され、監獄の事典・法令全書としての実体をもつからである。

刑法（明治40法45）の成立後、いくつもの概説書や解説書が刊行されたが、本書もそのうちの一つ。1909（明治42）年刊。著者池上信山（駒衛）は長野県士族、東京帝国大学を卒業後、鉄道院参事等を務めた（生没年は現在調査中）。

本書は、フランスの刑事訴訟法の権威であったフォースタン・エリー(Faustin Helie、1799-1884)の注釈書であるTRAITE DE L'INSTRUCTION CRIMINELLE(第2版)からの抄訳である。本書(一)(二)で扱ったのは｢第四章　陪審論｣から｢第九章　訟廷弁論中裁判長、陪席判事並ニ陪審ノ権限｣まで、陪審裁判手続全体をカバーしている。翻訳者の内藤直亮は、明治26年大審院判事、翌27年逝去。

大正刑事訴訟法（大正11法75）について、その立法者意思を明らかにするため、立法理由書や議会議事録等を、テーマ別・条文別に編纂したもの。1922（大正11）年刊・法律新聞社編纂。今日においても、大正刑事訴訟法の議事録等を条文毎に知りたい場面等で活用できるのではないかと思われる。

治罪法に関する最大の逐条解説書であり、フランス治罪法の必須文献、日本治罪法のほぼ全ての解説書が参照されている。著者堀田正忠（1859-1938）は治罪法異同辨、治罪法要論を著し、治罪法に関し最も詳細な議論を展開した人物である。

本書は、ＡＢＣ順に法令を編纂したＣｏｄｅｓ　ｅｔ　Ｌｏｉｓ　ｕｓｕｅｌｌｅｓ，ｃｌａｓｓ´ｅｓ　ｐａｒ　ｏｒｄｒｅ　ａｌｐｈａｂ´ｅｔｉｑｕｅ／ｐａｒ　Ａｕｇ．Ｒｏｇｅｒ＆Ａｌｅｘ．Ｓｏｒｅｌの翻訳である（原著の刊年及び版は確定できない）。第２集第３冊は、自「ペ」ノ部至「エル」ノ部。

バドビー（婆督備、A.Batbie、1828-1887）のTraite theorique de droit public et administratif、7 vol.、Paris 1861-1868の邦訳。全15冊からなる。第１帙上巻の内容は、公法及び政法（政務･施政官、行政裁判、公法人、公物･私物、租税等）。本巻の訳者は岩野新平・高橋太郎･松原且次郎・井田鐘次郎。

フランス刑法各条文に対応する破棄院判決を摘載してフォースタン・ヱリー（1799-1884）が著したもの。著者は『佛蘭西治罪法衍義』を記したことでも知られる。訳者加太邦憲（1849-1929）は、明治３年貢進生として大学南校に入り、同５年司法省明法寮に入学、同９年法学博士となる。東京法学校長、東京大学法学科部長心得、判事等を歴任ののち、同19年仏独両国に留学、同23年帰国、京都、東京の各地方裁判長を経て大阪控訴院長となる。同43年貴族院議員、昭和４年12月没、81歳。