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━━━━━━━━━━━━━━━━━━━我が国の経済構造を明らかにする基礎統計━━━━━━━━━━━━━━━━━━━我が国統一的な産業連関表（全国基本表）は、昭和３０年以来５年ごと、作成されていますが、この作成には、膨大な統計資料と多大な労力・時間が必要であり、公表時には、対象年次から数年経過しており、その間に産業構造等が変化している可能性も否定できません。そこで経済産業省では、最新時点の経済構造を反映した産業連関分析を可能にするため、昭和４８年（１９７３年）以降、毎年、産業連関表（延長表）を独自に作成・公表しております。本書は、平成２３年産業連関表（基本表）をベースとして、最新の統計データを元に推計を行い、詳細な部門分類（行５１６部門、列３９４部門）で作成されたものです。我が国の経済構造を明らかにする基礎統計として、また、経済政策の策定及び企業経営の分析などの資料として、幅広い分野で活用いただければ幸いです。

１９３９（昭和１４）年から１９５１（昭和２６）年まで国営化されていた電力産業。民営から国家管理に移行したのはなぜか。電力国管は成功したのか。戦後、九電力体制はいかに確立したのか。“電力の鬼”松永安左ェ門とは何者か。初版刊行から３３年。ダイナミックな筆致が、今よみがえる！

国においても「2020年に訪日外国人観光客数4,000万人」という目標を掲げている。本書は、「産業観光」等の新しい観光を提唱し、商工会議所、日本観光振興協会などで、永年、観光の仕事に携わってきた著者が、日本の観光の「きのう・いま・あす」を探る。観光客も観光地側もお互いが「観光するこころ」をもって一体化する、それが今後の地域づくり、「観光立国」の基盤、と強調。 須田　寛（すだ　ひろし） 昭和29年4月日本国有鉄道入社。昭和62年4月東海旅客鉄道株式会社代表取締役社長、平成7年6月代表取締役会長、平成16年6月相談役。（公社）日本観光振興協会全国産業観光推進協議会副会長を務めるほか、日本商工会議所、名古屋商工会議所などで観光関係の活動に携わる。主な著書に「産業観光」「新しい観光」「昭和の鉄道」（いずれも交通新聞社）、「東海道新幹線II」（ＪＴＢ）、「新・産業観光論」（共著、すばる舎）など多数。

この本は、光とは何かという素朴な質問から始めて、その理解のために物理学を順番に登場させるスタイルを取っています。その登場のさせ方が、量子力学では、水素原子をクーロンポテンシャルの中の電子の運動といった古典論で議論をすると、どうしても安定な系にはなりません。原子は潰れてしまいます。量子力学の不確定性を持ち込むことではじめて、この問題が解決し、潰れないんだといった具合にです。光とは何かということを純粋に追求し、その理解のために、すべての物理学を横断するという意味では、学生に一度は通過してほしい内容です。「しかし、学生のころにこんな本があったらなぁと思いました（物理の先生談）」北川　米喜昭和２０年（１９４５）京都市生．昭和４３年（１９６８）京都大学理学部物理学科，昭和４８年（１９７３）同大学院理学研究科物理学第１専攻博士課程修了，理学博士．昭和５０年（１９７５）大阪大学工学部助手，昭和５９年（１９８４）同レーザー核融合研究センター助教授，昭和６３年（１９８８）ＵＣＬＡ電気工学科客員教授，平成１７年（２００５）光産業創成大学院大学教授．専門：プラズマ物理，レーザー核融合，レーザー粒子加速．平成１７年（２００５）文部科学大臣表彰科学技術賞「高速点火レーザー核融合の原理実証の研究」他４名．第１種放射線取り扱い主任者，能楽協会会員．

戦後間もない昭和２１年に定められ、かつて日本のいたるところにあった「赤線」は昭和３３年に廃止された。ところが地域によっては様々な風俗産業の業態に姿を変えながら、現在に至るまで賑わいを続けている。全国各地の元赤線地帯を訪ね、風俗産業の栄枯盛衰と、そこで働く女性たちの声を書きとめることで「赤線後の色町」を浮かび上がらせた貴重な記録。新取材の書き下ろしと未発表写真多数収録。

情報通信白書は、情報通信の現況及び政策の動向について纏めたものであり、総務省が昭和48年から毎年作成している（平成27年版で43回目)。 今回の白書では、特集テーマを「ICTの過去・現在・未来」とし、過去から現在を経て未来に至る時間軸を切り口として、昭和60年の通信自由化を起点とする我が国のICT産業の発展とICT利活用の進展を振り返るとともに、ビッグデータ活用の進展やモノのインターネット化（IoT）といった近時の技術動向も踏まえつつ、「地域」「暮らし」「産業」という３つの観点から、社会全体のICT化に向けた中長期的な未来像を展望する。

戦後間もない昭和21年に定められ、かつて日本のいたるところにあった「赤線」は昭和33年に廃止された。ところが地域によっては様々な風俗産業の業態に姿を変えながら、現在に至るまで賑わいを続けている。全国各地の元赤線地帯を訪ね、風俗産業の栄枯盛衰と、そこで働く女性たちの声を書きとめることで「赤線後の色町」を浮かび上がらせた貴重な記録。新取材の書き下ろしと未発表写真多数収録。

1926年から1944年にかけて毎月上旬に発行された産業福利協会の機関誌を完全復刻。昭和初期から戦時期にかけての災害防止・安全衛生運動が継続的に把握できる貴重な史料。別巻に産業福利ポスター集を収録。《全3回配本》

明治時代から始まる日本の航空産業及びその技術は、昭和初期に急成長を遂げ、第二次世界大戦の終結後に発令された航空禁止令によりひとつの収束となる。本書は、それぞれの技術に携わった当事者自らによる記述に加え、当時の航空関係組織、企業、団体の足跡、生産や要目に至るまで、日本の航空産業全般についてまとめられた類書なき大著。

これまでの自動車史の定説を覆し、知られざる真実を考証。明治・大正から昭和初期にかけて日本における自動車産業の先駆者について見事に公開した一冊。

全業績を一望する自著解題。『最新産業組合通解』（明治３５年）から『居住習俗語彙』（昭和１４年）まで。

昭和の日本には、かくも偉大なエンジニアがいた！東大工学部にはおどろくべき天才がいた。彼は日本の産業発展に多大なる貢献を果たし、そして、多くの後進を育てた。「工学部の語り部」が後世に伝える、ある偉人の物語。

明治から昭和初期にかけて自動車発展に貢献した先駆者達と、自動車関連産業の誕生とその展開を、当時の資料を元にまとめられた自動車史。

I 昭和30年一月（第1001号）から、昭和41年12月（第1073号）までを復刻。待望の第Ｖ期、いよいよ刊行開始です。 第１回配本　昭和36年１月?37年12月〔第1001?1024号〕 第２回配本　昭和38年１月?39年12月〔第1025?1048号〕 第３回配本　昭和40年１月?41年12月〔第1049?1073号〕 II 高度経済成長が進むにつれ、教育行政は社会の様々な要請に応えることを求められていきます。義務教育教科書の無償化、高等学校・大学入学者の爆発的な増加に伴う高等教育の拡充、科学・産業技術者の育成、余暇活動の充実、全国学力調査など、多様な課題に取り組んだ教育行政の変遷を探究するための基礎資料です。 III 法令、通達、調査資料、論説、諸外国の教育事情、座談会など、文部行政における重要施策の動向と 取組みを逐一伝える本資料は、教育学、教育行政、教育史研究等の必備資料です。戦後の『文部時報』 は第III期から第IV期までが既刊。ぜひこの機会に第V期とともにお取り揃えください。

再編が進むクレジットカード、信販、消費者金融の３業態について、関係者の声も交えつつ、課題や将来の動向を解説。急速に普及している電子マネーやスマホ決済、クレジットカードの不正使用問題なども取り上げる。

◇情報サービス産業を多数収録◇意識改革・行動変革を組織活性化につなげるには企業を取り巻く経営環境が依然厳しい今こそ、グローバル経営や人材の多様化に対応した人材戦略の重要性が高まっています。この人材戦略を円滑かつ効果的に実現するためには、公平性・納得性の高い評価システムの構築と運用が不可欠です。では、どうすれば公平性・納得性の高い評価システムの構築ができるのか、どう運用すれば組織と個人のパワーを引き出し、全開させることができるのか??。本書は先進企業の中でも、特にコミュニケーション重視の目標管理をベースにした人事評価・処遇制度を導入している企業・23社の運用概要を解説するとともに、「目標管理シート」「課題設定シート」「役割遂行シート」「行動評価シート」「評価面談シート」「人事評価フィードバックシート」など、“ナマ”の各種帳票類を収録しました。最新の評価、処遇、人材育成の動向や制度を定着させるポイントがわかるとともに、既存制度の点検・見直しなどの基本資料としてぜひお役立てください。〈収録企業〉東洋インキSCホールディングス／シスメックス／三技協／第一生命保険／住友林業／フジクラ／昭和産業／スーパーホテル／ネクスト／旭化成グループ／日本たばこ産業／森永製菓／トレンドマイクロ／河村電器産業／モロゾフ／昭和電工／ディップ／カネカ／商船三井／神戸製鋼所／大丸松坂屋百貨店／住友化学／ブラザー工業